ヤンキーが介護を救う

ショッピングセンター、イオンが近くにある名古屋近郊の地方都市で、私が介護老人保健施設の運営に関わるようになったのは95年のこと。バブル崩壊の後遺症が残る就職難の時代で、阪神淡路大震災を機に高まった自分探しとしてのボランティア・ブームと、新設されて日の浅かった「介護福祉士」という国家資格への期待とが結びついて、介護職の募集に対して多くの若者たちが殺到した。

大多数は女性で、総じて向上心が高く「手に職」志向が強かった。消費社会研究家の三浦展氏が「かまやつ女系」と呼んだタイプに近いが、将来設計がしっかりしていた点がちがっていた。なかには高学歴でありながら、客室乗務員や教員など、将来、他職種に就くためのステップとして介護の仕事を経験した究極の「手に職系」もいた。

ところが、介護保険制度の導入から５年が経ち、経済が回復基調に入った05年頃から、「かまやつ女系」の応募がめっきり少なくなった。この頃になると、介護は「重労働」「低賃金」「将来性なし」という「負け組」の仕事として、世間的には負のイメージで見られるようになっていた。さらに、07年の「コムスン問題」が逆風になって、介護の現場は深刻な人員不足にみまわれた。

そんな苦境にあえぐ現場を、介護の専門学校などを卒業したスタッフ（総じて「純情まじめ系」）とともに支えてくれているのが、50代以上の女性と、「ヤンキー系」と呼ばれている男女たちである。

ヤンキー系とは、社会学者の難波功士氏が著した『ヤンキー進化論』（光文社新書）によると、 階層的・文化資本的にロウアー、早熟・早婚、旧来型の男女性役割（男性が女性に対してセクシャルであり家庭的であることを求める）、地元（でまったり）志向、を特徴としている。

私は、施設で働く介護職員の過半数以上がこの本に書かれているヤンキーの価値観や行動特性に当てはまることに驚いた。時流に反して、介護職員の喫煙率が高くなってきたのもヤンキー化現象と解釈すれば合点がいく。施設裏手に設けた屋外喫煙場所の側を通りかかると、２、３名が「ウンコずわり」になって煙草をふかしながら「おつかれさま～」と気のないあいさつをするのも、かれらなりの上司への敬意だったことがわかった。

ところで、最近、介護従事者の質を高めようと、介護の知識や技術の習得だけではなく、「人間の尊厳と自立」「人間関係とコミュニケーション」といった介護理念の教育の必要がいわれている。まさにその通りだが、かれらにそれを教えようと思ったら義務教育のレベルからやり直さなければならないだろう。

また、「協調性」「積極性」「規律性」「責任性」などからなるこれまでの人事考課制度もかれらの前では無力である。基準に則って評価しても、多くの面で「標準」以下と判定され、収入面での不利が結果的にかれらの離職を促すことになってしまうからである。

ヤンキーへの依存が専門職としての介護の質の低下をもたらしたことは残念ながら事実だ。しかし、これからの介護現場を下支えしていくのはまちがいなくかれらである。ならば、ヤンキーの負の側面ばかりをいうのではなく、ポジティブな面を引き出すことを考えたほうが建設的ではないか。

ヤンキーには「言葉や態度はすこし乱暴だけど気持ちはピュアで根はいい子」というイメージがある。当施設のスタッフにかんする限り、これは当たっている。かれらが介護の仕事を選んだのは、多くの場合、学校や社会の中心から外れ、自分の居場所が見つけられずにいたところに、お年寄りがかれらを必要とし存在証明を与えてくれたからだ。

ただし、社会学者の阿部真大氏が『働きすぎる若者たち』（ＮＨＫ出版生活人新書）で指摘したように、このような「やりがい」を動機づけとする感情労働はバーンアウトの危険をつねに孕んでいる。

そこで注目したいのが、かれらの地元志向／祭り好きである。つい先日、私の施設でも地域社会と一丸となっての盛大な夏祭りが催された。多忙な業務の合間をぬっての作業だったにもかかわらず、スタッフの夏祭りに賭ける情熱と熱狂は並大抵ではなかった。

伝統的な地域の祭りではなく、自分たちで創造した夏祭りの非日常的な共同性（コムニタス）に身を投じることが、かれらの日常労働のストレス緩和につながったことはたしかだろう。あるスタッフは「夏祭りがあるからここに勤めている」と言っていたが、あながち誇張ではないと思っている。

介護の未来に役立つにちがいないもう一つのヤンキー特性は、いまやヤンキー文化論の第一人者と目されている故ナンシー関氏が99年に発表したコラムに示されている。ナンシーは、当時人気絶頂だったヴォーカル・ユニットＳＰＥＥＤの解散会見で、中学生だったメンバーの島袋寛子が口にした「故郷（オキナワ）に帰ってお店をやりたい」という発言をとらえ、そこに「お店気質」というヤンキーの世界観を見て取った。美容師、菓子職人、それからいわゆる「お水系」の人たちなどにありがちな、この「お店気質」を介護で働く人たちにも適用できないものか？

介護職員の高い離職率は、低賃金など処遇への不満や人間関係のストレスなどが主要因にあげられるが、その背景には将来が見えないことへの不安がある。これを重く見た厚労省は介護職員の処遇改善計画の中に、賃金の上乗せとともに、「キャリア・パス」といって、教育や研修などの人材育成環境を充実させ、将来において介護職員が能力や地位を向上させていけるようなライフコースの整備を施設や事業所に求めようとしている。

しかし、これは一部のエリートたちが自分たちの価値観にもとづいて「上から目線」で考え、押しつける「介護職のあるべき将来設計」でしかない気がする。述べてきたように、介護で働く人たちの大多数は専門職としてのスキルアップよりも、無理しない程度に「ジモト」でまったりと暮らしていければいいと感じていると思うからだ。

だから、私は、ヤンキー系介護職員が将来において「ジモト」で介護の「お店」が持てるような流れがあってもいいと思う。

現在、厚労省は、介護が必要になっても住み慣れた地域で生活し続けられるように、地域密着型の小規模のサービス拠点の整備を進めている。ところが、これら小規模型の施設や事業所を起ち上げるには、一定以上の法令読解力と、ぼう大な手間と、資金力と、ネットワークとが必要なため、一介の介護職が個人でできる範囲を超えてしまっている。その結果、それらはすでに施設や事業所を有する社会福祉法人や企業などが運営するところとなり、「キャリア・アップ」した介護職員は「雇われ管理職」としてそこを任されて、それなりの給与とひきかえに多くのリスクと責任とを負わされることになる。「キャリア・パス」の行き着く先はせいぜいこんなものではなかろうか？

そこで私は行政に求めたい。介護職員が一定の経験と実績を積めば、フランチャイズではなく、「のれん分け」というかたちで勤務先から完全独立でき、個人事業主として介護サービス事業所などを開業できる体制を整備してもらいたい。市町村はかれらに対して、当初は必要書類の作成から、資金の調達、経営のノウハウまで、手取り足取り面倒を見ていってあげる必要があるだろう。また、開業後も、実地指導や監査によってサービス内容を書面のみでチェックするだけではなくて、経営が安定するまで一定の優遇措置やアドバイスを継続しておこなうべきである。

このように、こよなく地元を愛する地元志向のヤンキーたちこそ、衰退する地域コミュニティの救世主であり、厚労省がめざす地域密着型の介護・福祉空間を支えていける適任者といえる。そのためには、介護の専門性を高めて介護労働の社会的地位の向上を図ることよりも、肉体労働（マニュアル・ワーク）として下位の階層がする仕事と社会的に位置づけられようが、介護の仕事そのものに誇りが持てて、がんばれば自分のお店が持てるかもしれないという夢のあるものに導いていくべきと考える。そして、地元で安定した収入が得られれば、子ども好きの多いヤンキーたちのこと、きっと少子化対策にも貢献してくれるにちがいない。